参加型評価は、受益者を含めた利害関係者(ステークホルダー)が、評価プロセスに参加することで、プロジェクト理解、当事者意識高揚、能力開発などを通じてエンパワーメントや事業・組織の改善に貢献することができる評価アプローチです。以下のような定義があります。
評価を行う目的は、①「学び・改善」、及び②「説明責任」、の二つだと言われています。①は、評価を通じて得られた教訓を将来の活動に反映させることで、②は、評価結果を利害関係者(ステークホルダー)に公表・報告することです。これらは相互に関連しているので、両方で実施される評価が多いですが、目的によってやり方や利用者が異なると言われます。参加型評価は、二つの評価目的の中では、①の「学びと改善」に優れていると言われています。評価にスタッフや受益者など関係者が参加、対話を行います。その過程で関係者の「気づき」や「学び」を促すことを通じて、モチベーションが高まったり、相互理解が進んだりするエンパワーメント効果が発揮されます。これらの結果として、評価結果が活用される可能性が高まり、プロジェクトが「改善」されていきます。
参加型評価の強みは、①「学びと改善」ですが、②「説明責任」の達成にも独自の強みがあります。それは評価のプロセスに利害関係者が参加し、ともに評価結果を導き出し、共有することによって達成される説明責任です。自分たちの活動の成果と課題を自分たちで調べ、理解していく。数量的な結果報告を受動的に見るだけとは異なる、「納得感」ある説明責任を果たすことができます。
まずは、スタッフや受益者などの利害関係者の代表から構成される「評価チーム」を結成します。評価者はファシリテーターとなって、チームが以下の評価プロセスを進行するお手伝いをします。